ジタル・トランスフォメーション、働き方改革、With Covidという従来とは異なる社会環境の中で、設計事務所や建設会社はテクノロジーをどのように採用し、活用するべきか。 オートデスク・ジャパンの建築建設業界担当者によるパネルディスカッションから、日本の建設業の未来を紐解く。

2012年から始まった日本のインフラ事業におけるBIM/CIM活用は、2023年の完全実施に向けて2020年大きく舵を切った。いままでは実施してきた事例を含め、多くの課題を整理するにとどまっているだけであったが、2020年から2023年の3年間で実際にできることを具体的に落とし込み、2023年からはインフラ工事におけるBIM/CIM活用を原則実施という流れになる。 後3年で我々業界全体として、BIM/CIMツールの「価値」を再認識し、その「価値」を誰がどのような形で得られるようにすべきか、その「価値」は今後の日本のインフラ事業においてどのような「成果」が生まれてくるのかを、再度、今、振り返り、2023年にむけた大きなロードマップを議論したい。 これらを推進するために、建築分野のエキスパートを始め、土木分野のエキスパートを集め、BIM/CIMの「価値」の再定義と、その「価値」を使うことにより「成果」が我々業界としてどう受け止めていくべきかを公開の場で議論したい。

過去10年間、建設業界は急速な変化を遂げており、サプライチェーン全体が重要なプロセスとワークフローをデジタル化し始め、現場全体で新しいテクノロジーを絶え間なく使用するようになりました。新しいテクノロジーと革新的な慣行が標準になっている中で、建設プロジェクト管理の将来、さらに重要なことにはプロジェクトマネージャーはどのようになっていますか？このセッションでは、デジタルプロセスが私たちの仕事のやり方をどのように改善しているか、注目すべき今後のテクノロジーについて説明し、スケ​​ーラブルな提供の必要性を無視せずに、これらを会社のロードマップに組み込んで将来に備える方法を探ります。今日のビジネス成果を改善するソリューション。

組織設計事務所内の専門部署『日建設計CGスタジオ』。建築コンペや基本・実施設計、提案など多岐にわたる場面において様々な要望を静止画・動画・実写などを駆使して形に変えています。メインで使うソフトは3dsmaxですが、使うツールに縛られることなく、常に新しい手法にチャレンジして日々新しい建築ビジュアライゼーションの世界を模索しております。 本セッションでは、・CGスタジオの実績、・あるプロジェクト、・CG静止画、・CG動画＆マルチメディアなど4つの切り口からCGスタジオが描く建築ビジュアライゼーションの世界を紹介します。

AU 2019で導入されたAutodesk Construction Cloudは、業界で最も強力な建設管理ソフトウェア製品のポートフォリオを統合し、設計から計画、構築、運用まで、建設のすべての段階にわたるワークフローをサポートします。サポートされるワークフローの幅、各種類の最高のソフトウェア製品の機能の深さ、およびそれらの製品間のデータの接続性。 昨年、オートデスクはオートデスクコンストラクションクラウドの3つの主要な進歩分野に注力してきました。Assemble、BuildingConnected、BIM 360、Plangridの改善への継続的な投資。製品間のより多くの統合と接続を提供します。統一されたプラットフォームを構築します。このクラスでは、過去12か月の間にAutodesk Construction Cloudがどのように進歩したかを示し、製品でサポートできる設計から運用までのワークフローを探ります。

“本物の良さを本物で伝えたい”という『ROOFLAG賃貸住宅未来展示場』の「発注者の熱い想い」は、CLT(Cross Laminated Timber)を用いた伝統的かつ未来を彷彿させる木造屋根の大空間のデザインに込められた。日本の都市部では、ほぼ初めてとなる大空間屋根構造にCLTが採用され、かつ特徴的格子デザインと防火性能の融合を図る必要性から、高い施工技術が求められる。当社では施工と技術部門一体で課題解決のフロントローディングをスタートさせた。特に①緻密なCLT仕口納まり、②CLTの組み立て手順と工期、③傾斜した三角形の屋根と外装システムとの納まり、④CLT組み立て施工手順とその精度、⑤CLT架構体の安全性、など施工上避けては通れない複合的課題解決は手探りからのスタートとなった。また工事を進める過程においては、関係者全員での「モノ決め」を進めるため、たとえ変更が発生した場合にも複雑な建物の状況を、わかりやすく「見える化」し合意形成を柔軟に進めることに重点となった。更に環境側面のリスクとして屋根の太陽熱透過材(ガラス)採用における空間温熱環境も課題となった。当社では総合的な技術解決のために、BIMをはじめとしたデジタルの力でオフサイト建設を進めた。

BIM化の急速な進展が進む中、3Dデータの活用方法・実績・事例は、長い年月を経験して来た日本の製造業界が、その多くのプロセスを蓄積し成果と効果を見えるものでノウハウと文化を造り上げています。製造業向け3D CADで造り上げたプロセス改革のノウハウは、BIM化という建設業への適用が可能だと考えています。 本セッションでは、BIMという全体像が先行し、「将来は便利になる・・・」、「ルールの規定は・・・」という概念から少し離れ，現実の現場で明日から実行して効果が見える活用をスタートさせる最初の１歩を提案したいと考えています。大塚商会よりInventorやVREDなどのツールを導入しており、「3Dで何ができるのか？」、それは机上でシステム担当者が模索することでなく、現場の声から決めることであり、「現地現場＝現実の世界」へ何を明日から提供してプロセスを変えていくのかを実績のある事例を交えて解説します。具体的には、InventorモデルとRevitモデルが融合した全体モデルをVREDでCG化，ビジュアライゼーションによる3D活用の有効性の紹介と提案など、文字の羅列と理論の提唱ではなく、現実の事例画像で3D活用と効果と現場に浸透した3D文化を説明します。

このクラスでは、BIM 360のAPIの現状、最近追加されたAPIと近い将来にリリースされる予定のAPIについて説明します。

土木設計の自動化のためのDynamo活用について、Dynamoが求められる背景や事例を紹介します。その後、自動設計や3Dモデル活用に関するディスカッションを行います。実務者の意見を元に、現場に近い声をお届けします。

モデルが抱える事のできる情報量は膨大です。社会のBIMへの期待と同様に、私たちもモデルが持つ情報によって新しい世界が拓けると期待しています。 ところが、モデルが大量の情報を持てる事に拠ってモデリングの悩みが生まれます。それは「どの情報を信じて良いのか分からない。」という問題です。モデルを見ただけで信じて良い情報を知る事は不可能です。BIMはプロジェクト関係者間のコミュニケーションの有り方の再定義を求めています。 この問題を解決するのはLODであるはずです。ところがモデルとLODの間には大きな断絶があり、モデルはLODを直接的には教えてくれません。常に間に人が立つ必要があります。もしモデルが自身のLODを語ったなら、モデルの利用者がモデル内の情報の信頼性について悩むことは無くなり、担当者間での思い違いによるトラブルが減り、BIMマネージャーがプロジェクトの進捗管理に頭を抱える事は無くなるでしょう。 私たちが行おうとしている事は、LODに基づいてモデルを介したコミュニケーションを行う事です。これはモデルがLODを語るモデリング、と言い換えることもできます。このクラスでは私たちがプロジェクトでの失敗から辿り着いたLODの管理方法について紹介し、プロジェクト管理をより潤滑にする知識を共有します。 LODとモデルの良好な関係は「作るBIM」を「使うBIM」に転換します。

Revitでも設計プロセスでも、作図やモデリングに多くの時間と労力を費やしています。自社開発したアドオンプログラム「AReX-Style」を使って設計プロセスの効率化を行います。基本計画(LOD100)、基本設計(LOD200)、実施設計(LOD300)の各プロセスでの活用とシームレスなプロセスを実現。 図面リストの90%を自動モデル化に対応。入力作業の80%を削減し、仕様変更による作業を30%削減します。 2か月かかったRevitのモデルと図面化を2週間で対応できます。自動モデル化は、人の経験や知識に因らず事前に決めたルールや仕様からモデル化するため間違いのない「きれいなモデル化」を実現し理想的な建築情報化モデルを構築することができます。

昨今、設計ミスや施工不良等の多発により、工事等の品質低下への懸念される中、建築物の品質や性能を向上させ業務効率を改善する目的で、設計、施工から、維持管理まで、建物のライフサイクルにおけるさまざまなフェーズで、単一のBIMモデルに蓄積された情報を活用、共有、管理することが推進されています。 その一環で、BIMモデルの現地持ち込みと表示手段の一つとして、iPadなどのタブレットを使ったARやHoloLens 2などのスマートグラスを使ったMRの導入検討が進みつつあります。 AR/MR技術を使って現場にBIMモデルを実寸表示することで、施工前・施工中に作業内容の理解を促したり、現物とBIMモデルを重ねて表示することで施工後のチェックを行うことができます。 本トークではどのような手順でRevitデータを企画～施工、維持管理の用途でAR/MRを活用できるのか、Revitモデルの準備方法から外部サービスを使ったデータ変換、目的に適ったAR/MR表示のノウハウ、BIM360連携について紹介いたします。

公共事業の土木インフラ施設は、人々の生活を安全で豊かなもにするために毎年6兆円の予算がつぎ込まれる巨大な市場である。 その中で、上下水道・鉄道・橋梁・河川・ダムその他多くの構造物は会計検査の対象となり、極めて厳格な予算計画が要求される。 インフラ施設の設計は、主に構造計算書と設計図に分類されるが、その土木配筋図は鉄筋1本ごとに形状及び長さをｍｍ単位ｇ単位で計画し、どの様に配置するかを断面配筋図・全面展開図を起こして表している。 従来、これらの作業には2Dでおこなう為に熟練の技術と長時間労働という忍耐が要求された。現在では土木設計者のやりたがらない作業の代表格である 弊社はRevitを用いることで、3D上で鉄筋1本1本を現場と同じように配置し、高精度で2D図面の作成、鉄筋数量表の自動作成を可能とした。 将来的には、このRevitモデルで生成された鉄筋数量表のデータを鉄筋加工業者へ送ることで、自動で鉄筋加工が可能な日が来ると予測される。

近代産業遺産は日本に4万5,000件存在するとされている。2019年には文化財保護法が改正になり、それらの産業遺産についても文化財の一分類として保存と活用が求められるようになった。つまり、建物のみならず、建物と共にある機械類や設備機器類などの動産も含めて、それらの歴史性を損なわずに保存し、かつ、安全性を担保しながら活用していくことが必要とされている。近代産業遺産の保存・活用は、簡単なプロジェクトではない。「例えば、歴史的建造物を文化遺産として登録するには、どう補修・修繕して、建物の安全性を担保するかを示す図面が必要である。それを作成するには、建物の状況を把握することが必須であるが、そのための調査には多くの費用と時間がかかる。とりわけ、産業遺産のような巨大な建築物の場合、各所の寸法を測るためには、足場を組むだけでも多大なコストがかかる。ゆえに、“現状把握”という、保存・活用の計画づくりや活用企画につながる初めの一歩を踏み出しにくいのが現状である。 　　　私たちの研究は、産業遺産のデジタル測量（クイックスキャン）で取得した点群データからRevitで3Dモデルを生成し、それを産業遺産の保存・活用の計画策定に活かすというものである。プロジェクトチームでは、生成したBIMデータを設計者、自治体、地域住民などの関係者と共有する手法を研究した。我々が開発した測定技術は、建物の“クイックスキャン”を実現する仕組みである。レーザーによる非接触調査を可能にし、手作業では数日から数カ月かかる建物の測量を数時間から数日で完了させられるようになった。また、未公開建築物の公開を目的に、VR（仮想現実）技術の応用も着想した。レノボのVRゴーグル「Lenovo Mirage Solo」デバイスを用いることにより、クイックスキャンで取得した点群データと、画像測量のデータを組み合わせ、位置情報と画像情報をVR空間上で合成し、そのデータをBIMシステムに組み込むことにより、VR空間の中で設計が行えるようにした。 その結果、設計者は、自身の設計した空間を利用者に体験させながら、フィードバックをもらい、設計内容を修正していくことが可能になり、さらにはユーザーの必要性を空間的に把握しながらユーザークライアントと一緒に設計を行う、カスタマーセントリックな設計を効率化させることを実現した。

プロジェクト関係者がBIM360を利活用することで、どの段階からでも参加可能なシームレスなデータ連携と共有ができる仕組みを“かんたん”に構築できることを学ぶことができます。 BIM360上で展開されるプロジェクトに参加するために特別なソフトウエアーは必要ありません。スマートフォン、タブレット端末、PCがあれば、BIMモデルのビューイング、マークアップ、ワークフロー（指摘事項）、データ共有、受け渡しなどが行える他、現場で撮影した写真をワークフロー（指摘事項）で管理することもできます。早期の段階での発注者参加によるBIMモデル共有は合意形成の進捗と顧客満足を確実に向上させます。 また、BIM360 designやModel Coordinationを導入することでコンカレント設計やアクティブ干渉チェックへとプロセス連携の幅が広がります。モデル変更のたびにモデル統合する必要がなくなり面倒な統合作業から解放されるのです。 クラウドでのデータ管理や早期の発注者参加は、設計施工一貫業務プロセスにおける「ニューノーマル」といえるでしょう。しかしながら既存のプロセスを根底から置換えるためには、立ちはだかる壁を乗り越えていかなければなりません。このクラスでは、これまで実践してきた経験を通じ、そのノウハウをお伝えします。 自身がモデリングしたBIMモデルが、コラボレートしている他の担当者にどのような影響を与えるのか、どうすればそれぞれが気持ちよくBIMモデルを共有できるか、といったノウハウをお伝えします。

ジェネレーティブデザインと聞いて、具体的にその活用方法を頭に思い描くことのできるエンジニアやデザイナーの方はまだまだ限られているというのが現実ですが、同時にジェネレーティブデザインという言葉を聞いたことがあり、何ができるのか気になっている方の数も日々増え続けています。 本クラスでは、ジェネレーティブデザインを実際に導入している企業様に、パネルディスカッション形式でお話を聞きながら、現在のお取組みや、今後解決していきたい課題について、ご意見いただきます。単に形状を生成するという枠を超えて、ジェネレーティブデザインがデザイナーや設計者にもたらすことができる価値とは何か。単なる軽量化だけに限定されない、多種多様な利用目的とはどんなことか。従来では想像もつかなかった設計案を生み出すことができる最新設計手法は、今後どのような可能性をもって発展していくことを利用者は望んでいるのか。 利用者としての率直な意見を集めることにより、ソフトウェアの機能からは窺い知ることが難しい、これからジェネレーティブデザインをご検討される皆様の参考となるような議論を展開します。

思い通りのパースが作れない。なんとなく自分のパースがかっこよくない。もっといいパースを作るためにはどうしたらいいのかわからない。 そんな悩みをお持ちの皆様に、3ds Maxを利用した魅力的なパースの作り方をご紹介いたします。 ツールや表現方法に深い知識がなくても大丈夫です。 パースを魅力的に見せるための、いくつかの効果的なポイントをつかんで、素敵なパース制作を実現しましょう。

　足羽川ダムは流水型ダムでありながら100m近いダム高をもち、かつ洪水時のみ使用するゲートを有する稀有なダムである。湛水を行わないことからゲート設備を低標高部に設置する必要があるが、谷状の地形に設置するダムの特性から低標高部はとても狭く、限られた作業スペースで施設の設置・堤体の打設を並行して行う必要があることから施工計画の立案に注意が必要であった。また、施設の設置はダムのコンクリート打設が進み標高が高くなることに合わせて行う必要があり、コンクリート打設・機械設置・通廊設置・配筋、等を交互に実施するような施工を行う必要がある。一方、ダムの堤体コンクリートは、左右岸方向15m毎に24ブロック、鉛直方向に1mピッチ約100リフトに分割され、配合区分別の分割を加えると2万個をこえるブロックに分割される。それぞれ打設する日を設定するとともに、1m毎の平面図(約200枚)を作成し平均断面法により数量を算定する必要がある。配合区分や堤体の形状は設計の進捗に伴い頻繁に変更されることから修正作業に時間がかかること、複雑な形状を2次元に落とし込む作業でのミスや修正もれ、大量の数値の転記が必要となることから、転記ミス等が多発することなどが課題であった。そこで、配合区分別で作成したダムの堤体モデルをVBAを用いて分割、数量計算及び、平面図作成の自動化を図った。さらに分割したモデルのブロックやリフト番号をモデル分割時に属性として自動的に付与、NavisWorks上に読み込みExcelで作成したリフトスケジュールとリンクさせることにより4Dモデルを作成するとともに、他工種とTimeLinerの作成方法を標準化することにより、作成した4Dモデルを容易に合成・施工計画の確認を行うことを可能とした。実際の施工計画時には、概略のモデルの4Dモデル作成で確認を行い施工計画に反映、さらに詳細な4Dモデルを作成することを行い、4Dモデルを用いた施工計画の立案を行っている。 　作成したモデルについては、パース作成やVRモデル作成などに流用することにより、全体作業の効率化についても実現した。

⿃取県⽶⼦市の⼩規模ゼネコンである美保テクノスでのBIM活⽤事例。RevitおよびアドオンのBooT.oneを使った建築設計に取り組み、建築⽣産性の向上・働き⽅改⾰ 法案への対応を実現しました。 外部コンサルティングのサポートを受けつつ、⾃社独⾃のBIM規格を整備し、BooT.oneのエクステンション、ファミリ、テンプレート 等を活⽤することで、Revitの効果を最⼤限に引き出し、設計業務の70％効率化に成功しました。また、対応物件数も、過去の同⼀期間と⽐較すると1物件の増加とな り、プロジェクトの加速、残業の削減に帰依しています。

Premium Planが発表されて、Subscriptionライセンス購入のStandard Planから,サービス内容の観点でもPremium PlanおよびEnterprise Planでの差別化が段階的に推進できる状況になってきています。ここではライセンス体系という観点よりも、お客様へのサービスの付加価値を追加していくことで、お客様の業務要件に沿ったサービス提供ができるようになることを目指して説明させていただきます。これにより、製品の価格に重点を置いた内容から必要なサービスを提供して業務要件を実現していく付加価値サービスへの重点戦略シフトの将来構想が描けるようになることが期待されます。